医療費控除でいくら税金が戻ってくるんだろう？
会社員でも確定申告した方がお得になることがある『医療費控除』ですが、実際いくらお得になる(還付される)のか知りたいですよね？
一度やってみれば簡単に手続き方法も覚えられるし、さらには住民税も減額されて節約にもなります。
この記事では、わが家が2021年(令和3年)分として実際に支払った医療費をつかって、いくら税金が還付されるのかをシュミレーションしていきます。
＜ かめりあ家の家族構成 ＞
主人(会社員)、わたし(専業主婦)、息子(小学4年生)、娘(小学2年生)
医療費控除で受け取る還付金を計算する
医療費控除で戻ってくる税金がいくらなのかを計算していきます。
計算方法は次のとおりです。
- 1年間に支払った医療費を計算する
- 医療費控除の金額を計算する
- 所得税率を確認する
- 還付金を計算する
では、順番に計算していきましょう！
1. 1年間に支払った医療費を計算する
自作した医療費の一覧表をみながら、医療費の明細書に入力しました。
この医療費の明細書は、医療費控除するのに必要な書類の1つで、次の3つの方法で手に入れることができます。
- 税務署へ取りに行く
- エクセル版でダウンロードする
- PDF版でダウンロードする
2021年(令和3年)に支払った我が家の医療費は次のとおりです。
| 2021年(令和3年)に支払った医療費 | |
| 主人 | 36,880円 |
| わたし | 1,910円 |
| 息子 | 1,200円 |
| 娘 | 224,720円 |
| 合計 | 264,710円 |
娘の医療費が高額になったのは、歯科矯正をはじめたからです。
歯科矯正ってお金がかかります…
2021年(令和3年)に支払った医療費は264,710円でした。
2.医療費控除の金額を計算する
医療費控除の金額は、次の式に当てはめると計算できます。
医療費控除額 ＝ (支払った医療費) ー (保険金などで補填された金額) ー 10万円(所得×5%)
※総所得200万円以下の場合は(所得×0.05)
では、2021年(令和3年)の我が家の医療費控除額を計算してみましょう。
医療費控除額 ＝ (医療費264,710) ー (還付金0) ー 100,000 ＝ 164,710
2021年(令和3年)の医療費控除の金額は164,710円でした。
※医療費控除額…実際に返ってくる金額ではありません
3.所得税率を確認する
所得税率は、課税所得金額によって7段階に区分されています。
| 課税所得金額 | 所得税率 |
| 195万円未満 | 5% |
| 195万円以上330万円未満 | 10% |
| 330万円以上695万円未満 | 20% |
| 695万円以上900万円未満 | 23% |
| 900万円以上1800万円未満 | 33% |
| 1800万円以上4000万円未満 | 40% |
| 4000万円以上 | 45% |
課税所得金額は、会社からもらった源泉徴収票の『給与所得後の金額(調整控除後)』です。
我が家の所得税率は20％でした。
4. 還付金を計算する
医療費控除の還付金は、次の式で計算します。
(還付金) ＝ (医療費控除額) × (所得税率)
では、我が家の還付金はいくらなのか計算してみましょう。
還付金＝(医療費控除額164,710)×0.2＝32,942
医療費控除すると32,942円の還付金が受け取れます。
還付金は、1か月半くらいで指定した口座に振り込まれるよ！
【追記】2月8日に税務署に提出し、2月16日に振り込まれました↓
医療費控除で住民税も安くなる！
医療費控除を申請すると、所得税だけでなく住民税も安くなります。
住民税がいくら安くなるかは、次の式で計算します。
(還付金) ＝ (医療費控除額) × 10％
住民税の還付金は、所得に関係なく一律10％です。
還付金＝ (医療費控除額164,710)×0.1＝16,471
医療費控除すると住民税が16,471円安くなります。
| 所得税の還付金 | 32,942円 |
| 住民税の減税額 | 16,471円 |
| 合 計 | 49,413円 |
医療費控除をするだけで49,413円の節税になりました！
まとめ
2021年(令和3年)分の医療費控除で、いくら税金が戻ってくるのか計算してみました。
- 1年間に支払った医療費を計算する→264,710円
- 医療費控除の金額を計算する→164,710円
- 所得税率を確認する→20％
- 還付金を計算する→49,413円
これは確定申告しなければ受け取れないお金ですし、手続きもそんなに難しくはありません。
もし、ふるさと納税で『ワンストップ特例制度』している場合は、医療費控除の申請をするときに一緒に確定申告する必要があります。
また、医療費控除は過去5年分まで申告できるので、もし領収書が手元にあるのであれば申告してみましょう！
